アメリカのワシントン大学の研究者らが、2100年の世界の人口と各国の経済力を予測した研究報告が、イギリスの医学誌「ランセット」に掲載されました。研究チームは、世界の総人口が2064年におよそ97億人でピークを迎えたのち、2100年にはおよそ88億人に減少すると予測。国連による現行の予測よりも20億人減るとの分析です。
この人口減少は、教育水準が上がり、今よりも仕事をする女性が増えて出生率が低下するためとしています。こちらは、2100年の各国の人口予測です。現在世界一位の中国は、14億人から７億3,000万人に減り、３位になる見通し。代わりに、インドが11億人で１位、ナイジェリアが３倍以上増え、８億人近くに達して２位になる予測です。アメリカは、移民政策の効果などで、微増の３億4,000万人となり、４位となる見通しです。一方、日本は半減の6,000万人となり、10位から38位になるとしています。
また、研究チームは、この人口推計をもとに、各国のGDP=国内総生産を見積もりました。現在１位のアメリカ、２位の中国の順位は、2035年には逆転しますが、2050年以降の中国の急速な人口減少によって、2098年には再びアメリカがトップに返り咲くと予測しています。日本については、人口は大きく減少しますが、GDPは2100年時点で、順位を１つ落とした４位をキープすると見込んでいます。一方、人口が急増するナイジェリアは、28位から９位に大きくジャンプアップするとしています。研究チームは「人口減少は、二酸化炭素の排出量削減や食料の生産に負荷がかからなくなるため良いニュースになる可能性があるが、労働者と納税者の減少により、経済的な課題が生じるだろう」とコメントしています。
